2010年02月04日

学級閉鎖は減少=新型インフル−厚労省(時事通信)

 厚生労働省は3日、1月30日までの1週間にインフルエンザが原因で学級閉鎖や休校を行った保育園や幼稚園、小中高校などは、前週より563校少ない1596校だったと発表した。
 休校などの措置を取った施設は、冬休みが終わった後の前週に増加したものの、減少に転じた。同省は「入院患者数や集団感染の数も減少傾向だが、現在も新型インフルエンザが流行中であることに変わりはない」としている。 

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最新の脳科学研究をテーマにワークショップ―文科省(医療介護CBニュース)

 文部科学省が主催する「心身の健康を維持する脳の分子基盤と環境因子(生涯健康脳)ワークショップ」が2月2日、省内で開かれ、約200人の研究者が最新の脳科学研究の成果などについて理解を深めた。

 同省が進める「脳科学研究戦略推進プログラム」の意義と趣旨を周知すると同時に、研究者同士の情報交換を促すことが目的。ワークショップに先立ち、同省脳科学委員会主査の金澤一郎日本学術会議会長が「脳科学研究は、社会の持続的発展には不可欠な存在であり、長期的な展望に基づいた研究が必要」とあいさつ。また、後藤斎文部科学大臣政務官は「脳科学研究は、社会全般にかかわるテーマ。文科省も重点課題としてサポートしていく」と述べた。

■鬱病やパーキンソン病などの最新研究事情も紹介
 ワークショップでは、北大大学院医学研究科の本間研一教授が、個人差が大きいとされる脳の老化のプロセスについて、成年期のライフスタイルが関係している可能性があると指摘。今後、重点的に取り組むべき研究テーマとして、胎内環境や養育環境と脳機能の発達の関係や、慢性的ストレスと心身機能や老化における個体差との関係などを挙げた。続いて国立精神・神経センター神経研究所の和田圭司疾病研究第四部長が講演し、「健康な心身を保証する最大の要素は脳が健全に機能すること。特に環境と脳機能の関係について徹底した解明を行うことは、脳科学者の責務といってよい」と述べた。
 パネルディスカッションでは、東北大大学院医学系研究科の大隅典子教授や京大大学院文学研究科の芋阪直行教授、九大医学研究院の神庭重信教授らが登壇。鬱病やパーキンソン病、アルツハイマー病などの最新の研究事情について紹介した。


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